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年収600万円の男の正妻になるより年収1200万以上の男の愛人の方がお得なワケ。

いささか過激なタイトルではありますが、
もしもあなたが以下のような状況に陥ったら、
どのような選択肢を取りますか?

ーーーーーーーーーーーーーーーー
あなたは大好きな彼との子供が
欲しくてしょうがない。

でもその彼は既婚者で離婚はしてくれなさそう。
さらに万が一、子供を授かったとしても
現実的に生活費のことを考えると
正直やっていける自信がない。

けれども彼との絆となる、
二人の子供がどうしても欲しい。
ーーーーーーーーーーーーーーーー

そんな状況に陥ったとき、
あなたは一体どうしますか?

もし彼の子供を持つことのハードルが
生活費などのお金のことだけでしたら、
実は解決策はあるのです。

今回は生活していく上で
欠かすことの出来ないお金について、
経済的な側面だけを切り取って
紹介をしていきたいと思います。

未婚でも養育費はもらえる

お金の問題をクリアするための解決策は、
ズバリ”養育費”です。

たとえ未婚であっても、
彼との間に出来た子供であるのならば、
養育費を請求する権利が法律で保証されてます。

そしてここがポイントですが、
養育費の金額はどのように決まるのかというと、
あなたと彼との年収の差額で決まります。

つまり、年収の高い方と低い方の差額が
多ければ多いほど年収の低い方に対して
養育費が多く支払われる仕組みになっているのです。

一般的に男性側の方が年収が多い場合が
ほとんどだと思います。

よって相手が高収入の男性であるほど、
養育費の金額も大きくなります。

例え結婚し毎日一緒に過ごすことは出来なくとも、
相手が高収入の男性であれば、
多額の養育費をもらう可能性があり、
子供と二人で悠々自適に
暮らして行くことも不可能ではないのです。

実際に特をする年収差

それでは具体的な二人に年収差と養育費の
関係性を見ていきましょう。

家庭裁判所が「養育費算定表」を公開しており、
一般的にはこれが養育費の目安になります。
実際に下記のリンクから見てましょう。

養育費・婚姻費用算定表(こちらをクリック下さい)

養育費算定表の見方

前半が子どもの養育費(離婚後)の表です。

後半は「婚姻費用」と言って、
別居の時(離婚前)に使う妻と子どもの
生活費に関する表なので、
ここでは割愛します。

右上に「養育費」と書いてある表を見て下さい。

1.子どもの人数と年齢
子どもの人数と年齢で
・1人/2人/3人
・14歳まで or15歳以上
で表が分かれています。

子どもが1人で
・0歳~14歳
・15歳~19歳

子供が2人で
・2人とも0歳~14歳
・2人とも15歳~19歳
・上の子が15歳~19歳、
・下の子が0~14歳

というように子どもの人数と年齢に応じて
ページが分かれておりますので、
まずは該当するページを探してください。

2.父親と母親の年収
縦軸が支払う側(父親)
横軸が受け取る側(母親)の年収です。

サラリーマンである給与所得者と
自営業者では欄が違うので注意しましょう。

3.養育費の金額
「2.父親と母親の年収」で見た縦軸と横軸が
交わるところが養育費の算定数字(相場)です。

※子ども2人の場合はこの数字が
2人の合計額となります。

例えば以下のケースを具体的に見ていきましょう。

◆子どもが2人のAさん夫妻のケース
【前提条件】
・子供:8歳と10歳で2人
・夫:会社員で年収500万円
・妻:パートで年収100万円

まずは「養育費」の「子供2人」
「第1子及び第2子0~14歳」
のページを確認します。

次に二人の年収が交わるところを確認します。
(源泉徴収票の「支払金額(控除前)」です。)

交わるところは「6~8万」と書いてありますので
養育費は「子供2人合わせて6~8万」が目安、
ということを意味します。

いくらの年収差から得をするの?

以下の記事が非常によくまとまっておりますので、
紹介をさせて頂きます。

サラリーマンと結婚するのと金持ちと不倫して子供を生むのとどちらが得なのか?(こちらをクリック)

不倫で子供を産んだほうが得する男の年収算定表(こちらをクリック)

※両記事とも藤沢数希氏 金融日記より引用

この記事の内容の通り、
以下のような前提条件の場合で考えます。
(1) 女性の年収は300万円
(2) この女性が実力相応に結婚できる男性の年収は600万円
(3) まずは子供を1人作る
(4) 不倫相手の男性は既婚で且つ子供が1人いる

すると結論としては、
年収1000万円以上の不倫相手であれば、
年収600万円の男の妻になるよりもお得になります。
(根拠は上記藤沢数希氏のサイトをご参照。)

この場合のお得という意味は、
夫が妻に生活費として法律上、
渡さねければならない金額(=婚姻費用)よりも
養育費の方が上回っているということです。

ざっくりとした結論

法律が絡む話なので、
色々とややこしいことを書きましたが、
結論をざっくりとまとめました。

【結論】
不倫し子供を産むのであれば
あなたが現実的に結婚出来そうな男の年収の
約2倍弱の年収を稼いでいれば、
経済的にはペイする。

恐るべき結論ですが、
年収の低い男と結婚するよりは、
その男の2倍以上を稼げる男と
不倫して子供を産んだ方が、
理論上はお得に生活が出来るのですね。

実行する上での注意点

最後にこれまでご紹介した方法を実践する場合、
現実的な注意点を説明します。

まずは不倫相手に子供を認知させましょう

養育費を受け取るためには、
不倫の(相手と結婚していない)場合、
相手に子供を認知させる必要があります。

何故ならば認知をしないと、
不倫相手と子どもととの間には
法律上の親子関係がなく、
扶養義務がないからです。

不倫相手が「認知届」という書類を
役所に提出すれば、
認知の手続きが完了しますので、
必ず認知してもらうことにしましょう。

認知を拒否された場合

ただ、不倫相手によっては認知することを
渋ったり拒否したりすることが
あるかもしれません。

そのような場合は、強制認知といって
裁判所の手続きによって認知を
させることができます。

しかし、いきなり裁判は起こせませんので、
まずは、家庭裁判所の認知調停という手続きを
利用することになります。

高年収の男に認知させるのは実は容易い

こうしてみると不倫相手に子供を認知させるは
非常にハードルが高く感じられますが、
難易度は不倫相手の”属性”によります。

そして高年収の男性は往々にして
社会的地位も高い場合が多く、
仕事への影響や世間体を保つため、
裁判沙汰になるようなことは極力避けようとします。

最終的には認知を拒否したら
法的措置を取るぞ、と上手くほのめかすことで、
案外すんなりと認知される場合が多いでしょう。

やはり社会的地位の高い有名企業の正社員や
医者などの高級士業の男を捕まえるのが一番ですね。

まとめ

今回紹介したように、
好きになった男性がたとえ既婚者であっても
高収入の方であれば、選択肢は色々とあることが
お分かり頂けたと思います。

やはり不倫するなら高収入の男性に限りますね。

不倫でお困りの方に
少しでもお役に立つことが出来たのなら幸いです。

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